展示会情報 - 2025.02.21｢SDGs Week EXPO 2024 －災害対策トイレ展－｣で災害用トイレの大切さを伝えました

2024年は能登半島地震をきっかけに災害時のトイレ問題が改めて注目された年でした｡展示会ではスターライトがこれまで全国の自治体や企業､学校などと共有してきた“災害用トイレの大切さ”を伝える活動報告と､携帯トイレやマンホールトイレの体験イベントを行いました｡また今回初めて災害用バリアフリートイレの実物を展示し､ご来場の車いす利用者や高齢者の方々からはたくさんの貴重なアドバイスをいただくことができました｡また､社会学習の一環で展示会に来場された児童や生徒たちにも車いすを使って実際にバリアフリートイレに出入りする体験をしていただきました｡寄せられた災害用トイレへのコメントは､3日間で80枚を超えました｡

展示会２日目にはサレジアン国際学園世田谷中学高等学校の社会探求ゼミ/SDGs・防災学習の生徒5名にもスタッフとして参加いただきました｡同校とは毎年災害用トイレについてのワークショップを企画開催しており､今年は「災害時のトイレ問題についてSNSを活用して発信する方法を考える！」をテーマに災害時のトイレ問題について理解を深めました｡

屋外に設置する災害用トイレに必要なこと

女性やお子様への安全性

ドアは内側から簡単に施錠することができ､刃物でも裂けにくい構造｡昼夜を問わず灯りをつけても中の人のシルエットが外に透けない設計で夜間は人が近づくとセンサーが反応し､自動でライトが点灯すると安心です｡
高齢者や障がい者も使いやすいバリアフリー設計

段差が無く､付添者や介護者も一緒に入室できるスペースが確保されていること｡座る時や立ち上がり時に使える手すりが付いてると安心です｡また車いす利用者にとって入口が引き戸になってるとトイレ利用の敷居が各段にさがります｡
健康・衛生・快適性

災害時とはいえ“一人になれる安心した空間”は必要です｡内部にこもるニオイを取り除くための換気ファンはもちろん清掃がしやすい構造と広々としたトイレ空間は､厳しい避難所暮らしで普段の自分を取り戻しながら､前向きになれ元気になっていけるための大切な機能です｡

喫緊の課題

数量の確保

内閣府発行の｢避難所におけるトイレ確保・管理ガイドライン｣では､過去の災害による仮設トイレの設置状況やスフィア基準を踏まえ､災害発生時には避難者約50人あたりに１基､その後避難が長期化する場合は約20人あたりに1基のトイレを確保できるようにしておくことが望ましいとされていますが､いまだ全国自治体での事前の数量確保は十分ではない状況です｡また備蓄はしたものの備蓄場所や災害用トイレの使い方が住民に十分に周知されてないままの自治体も多くあります｡
安心安全な災害トイレ環境の確保

トイレはプライバシーが確保されて初めて安心して利用することができます｡屋外に設置されるテント式の災害用トイレは､比較的安価でしかも折りたたむとコンパクトになるため省スペースでの備蓄には向いていますが､女性やお子様への安全性､車いす利用者への配慮という面からは必ずしも実用的ではない場合も多いです｡また強風によるテント布のはためきや倒壊したケースもあります｡災害用トイレは比較的重量があるもののほうが倒壊の懸念もなく､またテント式の不安要素を補っていることから安心安全に使用することができます｡
携帯トイレの備蓄

外出先や移動中などいつどこで災害に遭遇するか分かりません｡また災害直後は､避難所の混乱やマンホールトイレには長蛇の列が予想されます｡能登半島地震をきっかけに携帯トイレが注目されていますが､展示会では「３日分の携帯トイレを購入して備蓄したが使ったことがない」や「備蓄用に買った携帯トイレを使ってみたがあまり凝固しなかった」という声も聞かれました｡排泄物の凝固に時間がかかると､トイレ待ちの列ができたり臭いが気になって落ち着かない､次の方に臭いと思われるなどで“避難所ではトイレに行きたがらず我慢をする”などの悪影響､ひいては災害関連死にもつながりかねません｡スターライトでは､国土交通省の指針に基づき１週間分の携帯トイレの備蓄と､平時に実際に自宅などで使ってみて使い方を知っておくこと､さらに排泄袋の保管場所や保管方法を確認しておくことを推奨しています｡