背景の一つには労働者の高齢化があるとも言われており､2022年の総務省の調査では65歳以上の就業者数は過去最多の912万人。建設業は81万人､製造業90万人で10年前よりそれぞれおよそ1.7倍､およそ1.4倍に増加しています。これを受けて厚生労働省は2023年3月に建設や製造業などのおよそ500団体に対し熱中症の危険度を示す｢暑さ指数｣の活用を強く促しましたが､2023年における職場での熱中症による死傷者(死亡・休業4日以上)は1,106人(前年比279人・34%増)と依然増加しています｡

スターライトの思い

現場での熱中症による死傷者数をなくすためには､“全員一律” の対策ではなく個々人の体調管理にも踏み込み､“熱に強い人”と“熱に弱い人”に応じた対策が必要ではないかと考えています。具体的には個々人の“熱中症リスクデータの推移を見える化”し熱中症の兆候を分析・察知した結果に基づいて対策をとることで｢水を飲む｣｢休憩する｣などの従来手法の効果を更に発揮させることができると考えています｡